自作のAI作品の二次利用ルールを書く：利用ガイドラインとクレジット表記

断言を避けるべき理由

AIが出力した部分に著作権が成立するかは、国によって整理の進み方が異なり、日本では個別に判断される領域です。

• 日本：文化庁は、生成AIと著作権の関係について、判例が限られていることを踏まえ、2024年3月15日に文化審議会の小委員会で「AIと著作権に関する考え方について」を取りまとめました。関連資料は文化庁「AIと著作権について」で公開されています。本文39〜40頁では、指示・入力の内容などの創作的寄与を総合的に考慮し、個別に判断すると整理されています。創作的な加筆・修正は、その部分の保護につながり得ますが、他の部分の著作物性には影響しないとされています。
• 米国：米国著作権局は2025年1月29日公表の報告書(Part 2)で、プロンプトを与えるだけでは足りず、人が表現上の要素を十分に決めた場合や、創作的な配置・修正を加えた場合に保護の余地があるとしています(Copyright Office NewsNet)。AIを制作の補助に使うことや、AI出力を人の作品に組み込むことは、それだけで保護を妨げないとも述べています。

つまり「プロンプトだけで出した画像」と「AI出力に自分で描き足し、構成し直した作品」では、許諾できる範囲が違う可能性があります。ガイドラインはこの差を吸収できる書き方にします。

許諾できる範囲を整理する判断表

作品ごとに、次の表を埋めてから文面を作ります。右端の「ガイドラインでの書き方」が、そのまま雛形の条文になります。

• 自分で書いた文章、手描き、加筆・修正部分、自分が許諾できるか：創作性があり、自分が権利を有する範囲でできる、確認すること：他人の素材や権利譲渡・職務著作の有無、ガイドラインでの書き方：「私が権利を有する範囲で許諾します」
• 構成・選択・レイアウト、自分が許諾できるか：創作的に決めた部分はできる可能性が高い、確認すること：何を自分で決めたかの記録、ガイドラインでの書き方：同上
• AI出力そのままの部分、自分が許諾できるか：排他的な権利を前提にできない場合がある、確認すること：使ったサービスの規約(商用利用、出力の扱い、クレジット要求)、ガイドラインでの書き方：「権利の成否は保証しません」「現状有姿で提供」
• 参照画像・他人の素材・フォント、自分が許諾できるか：自分の判断だけでは許諾できない、確認すること：元の利用条件と再許諾の可否、出力に含まれる表現、ガイドラインでの書き方：「再許諾できない第三者素材は対象外」
• 追加学習モデル、LoRAなどの利用条件、自分が許諾できるか：出力への条件の適用有無を確認する、確認すること：モデルのライセンスと出力の利用・再許諾条件、ガイドラインでの書き方：「出力に適用される条件を具体的に記載」
• 実在人物や既存キャラクターに似た表現、自分が許諾できるか：別の権利が絡み得る、確認すること：個別に専門家へ相談、ガイドラインでの書き方：「人物・キャラクター表現は対象外」

サービス規約は更新されます。作品を生成した日、使ったサービスとプラン、規約のURLと確認日をメモに残しておくと、後から条件を説明できます。

利用ガイドラインの雛形

次の文面は説明用の雛形です。実際の運用は未検証なので、[ ]内を自分の作品に合わせ、内容に不安があれば専門家に確認してください。

禁止事項やクレジット条件を書いても、自分に著作権がない部分の利用まで著作権に基づいて制限できるわけではありません。日本では、AI学習への反対を示すだけで、著作権法第30条の4による許諾不要の利用を排除できるわけでもありません（文化庁「考え方」25〜26頁）。契約として条件を課したい場合は、同意の取り方や効力を別途確認してください。

# [作品名]の利用ガイドライン
改訂日：[YYYY-MM-DD]
制作者：[名前/ハンドル名]　連絡先：[メールまたはフォーム]

## 1. 対象
本ガイドラインは、[作品名・作品群]（以下「本作品」）に適用します。
本作品は、[ツール名]等の生成AIを使い、[人が行った作業：例）構図の指定、
加筆・修正、レイアウト]を加えて制作しました。

## 2. 許諾の範囲
私が権利を有する範囲で、次の利用を許諾します。
- [例）個人の SNS・ブログでの紹介]
- [例）非営利の動画・配信での使用]
- [例）加工・二次創作（クレジット表記を条件とする）]
権利の有無・範囲について、本作品の全体に私の権利が及ぶことは保証しません。
本ガイドラインは、著作権法上、許諾なく行える利用を制限する趣旨ではありません。

## 3. 事前連絡が必要な利用
- [例）商品化、販売、有料コンテンツへの組み込み]
- [例）広告・企業案件での使用]
連絡先から、用途と期間を添えてご相談ください。

## 4. 禁止する利用
- [例）本作品を自分が一から制作したものとして公開すること]
- [例）他人を誹謗中傷する、または誤認させる文脈での使用]
- [例）AIの学習用データセットとしての収集（要・事前許可）]

## 5. クレジット表記
下記の形式で、目につく場所に表記してください。
「[作品名] / [制作者名]（AI生成を含む）」

## 6. 第三者の権利・サービス規約
私が再許諾できない第三者素材は、本ガイドラインの許諾対象外です。
対象外の素材と適用される利用条件：[素材名・権利者・利用条件のURL／該当なし]
生成サービスやモデルの条件のうち、出力の利用・再許諾に関わるもの：
[条件の内容・URL・確認日／該当なし]
利用者は、対象外の素材について必要な許諾を別途確認してください。

## 7. 免責
本作品は現状有姿で提供し、第三者の権利を侵害しないことや特定目的への
適合性を保証しません。

## 8. 改訂
本ガイドラインは予告なく改訂することがあります。
改訂前の許諾に基づく利用には、その許諾時の版を適用します。

条文を決めるときの優先順位

1. サービス規約の制約を最初に確認する：商用利用やクレジットの扱いがプランで異なるなら、ガイドラインの許諾範囲をそれより広げません。
2. 許諾は狭く始める：後から広げるのは簡単ですが、一度出した許諾を取り消すのは難しくなります。
3. 禁止事項は具体例で書く：「悪用禁止」より「自作と偽る公開の禁止」のほうが、利用者が判断できます。

クレジット表記の例文

表記は「誰が作ったか」と「AIがどう関わったか」の2点を、利用者が迷わず書ける長さにします。以下はいずれも説明用の例です。

• 標準：イラスト：[制作者名]（AI生成＋加筆）
• ツール名を示す場合：[作品名] / [制作者名] / 生成：[ツール名]（[YYYY年M月]）
• 短縮（文字数制限のあるSNS）：[制作者名]（AI生成含む）
• 二次創作者向け：原作品：[作品名]（[制作者名]）を元に[自分の名前]が加工
• AI要素が小さい場合：[制作者名]（AI補助使用）

ツール名やモデル名を書かせるかは、規約がクレジットを要求するかどうかと、制作者の方針で決めます。要求されていないのに利用者へ書かせると、負担になるだけの場合があります。

表記とメタデータは別物

画像などに付けられる来歴情報(Content Credentials、C2PA仕様)は、作成や編集の履歴、AI利用の有無を記録できる仕組みです。ただしC2PAの解説資料によると、来歴情報だけでは内容の真偽は分からず、著作権の帰属を示すものでもありません。メタデータは取り除かれる場合もあり、その対策として透かしなどと組み合わせる設計も説明されています(C2PA Explainer)。目に見えるクレジットとガイドライン本文は、メタデータに頼らず別に用意してください。

AIに下書きを手伝わせる依頼文

雛形の穴埋めはAIでも進められます。ただし、権利の判断はAIに任せず、人が確認します。未公開の契約書や顧客名は入力せず、次の例のように作品の概要だけを渡します。

以下の条件で、作品の利用ガイドラインの条文案を作ってください。
法的な保証はせず、不明点は「要確認」と明記してください。

- 作品：[説明用の例：風景イラスト10枚のセット]
- 制作方法：[画像生成AIで生成し、色調補正と文字入れを手作業]
- 許諾したい利用：個人SNSでの紹介、非営利の配信
- 相談が必要な利用：商品化、広告
- 禁止したい利用：自作と偽る公開
- 権利は「私が権利を有する範囲」として書く
- 表記形式：「[作品名] / [制作者名]（AI生成含む）」

返ってきた案は、次の3点を人が確認します。

• 「全権利を保有」「完全に自由に使える」のような断言が入っていないか
• 判断表の「確認すること」の列と矛盾していないか
• サービス規約より広い許諾になっていないか

公開前に確認すること

公開前に、次の順で確認します。

1. 規約の保存：生成に使ったサービスの規約URLと確認日を控える。
2. 制作記録の保存：自分が決めた構図や加筆の内容、元データを残す。これは自分が創作に関与した部分を説明する材料になります。
3. 第三者素材とモデル条件の確認：作品に含まれる第三者素材のうち再許諾できないものは、素材名と対象範囲を示して「対象外」と書く。参照画像やモデルの使用だけで出力全体を対象外とせず、出力に他人の表現が含まれるか、利用条件が適用されるかを確認する。
4. 掲載場所の決定：作品ページの目立つ位置か、リポジトリのLICENSEと同じ階層に置く。

海外の読者や利用者を想定する場合は、制度の違いにも注意が必要です。EUのAI法(第50条)は、AI生成コンテンツの表示や機械可読なマーキングについて、主にAIシステムの提供者や、業務としてAIを使う事業者に義務を課す枠組みです。欧州委員会のFAQでは、個人の非業務的な利用は対象外とされています。業務での利用者による表示義務は、ディープフェイクや、公共の関心事項を伝えるために公開する一定のAI生成・加工テキストなどが対象です。明らかに芸術的・創作的な作品に含まれるディープフェイクも、鑑賞を妨げない適切な方法での開示が必要です。第50条は2026年8月2日から適用されていますが、同日より前に市場投入されたシステムの提供者によるマーキング・検出義務については、2026年12月2日からの対応と説明されています(欧州委員会 FAQ)。自分の発信が該当するかは、事業の形態と対象地域によって変わるため、業務として配信する場合は専門家に確認してください。